ウェイン州立大学の図書館にて、国際交流基金の企画による海外巡回展『3.11－東日本大震災の直後、建築家はどう対応したか』が３月（3/7～3/21）に一般公開された。この展覧会は、東日本大震災直後から１年の間に復興に向けて展開してきた約50人の建築家やグループ（建築団体、大学研究所、など）の活動を世界に向けて紹介することを目的に企画されたもので、２年間に世界の20以上の都市を巡回してきた。取り上げられたプロジェクトは、被災者が体育館などに避難する第一段階の「緊急対応」、第二段階「仮設住宅」、そして第三段階「復興計画」という3つのフェイズに分類して紹介されている。またこれらに加え、「海外からの提案」のセクションも設けられた。
第一段階での内容としては、簡易間仕切りをつくるなどの実践活動と、今後に向けての課題のスタディなど。第二段階では、被災者に期間限定の住居を大量に供給することが求められる。東日本大震災では、5万戸以上の応急仮設住宅が建設されたが、既存のプレハブ供給だけでは追いつかず、建築家が関与しながら、木造や輸送用コンテナを改装したものも登場した。
プロジェクトを2011月11月の時点で締め切ったために、第二段階の仮設住宅は実現した事例が中心だが、第三段階の復興計画はほとんどが（その時点では）構想段階のものになった。
展示品は、各プロジェクトの概要、図面、写真をパネルにまとめたもの、さらに関連資料として映像や模型、実際に避難所で使用された家具やダンボール・シェルター等により構成され、海外の人たちにはピンとこないであろうリアス式海岸を視覚的に理解してもらうために、津波の被害を受けた女川や気仙沼の地形模型も展示された。災害対策プロジェクトの在り様を知ることができる点で意義があるが、ディテールに凝った模型に感嘆の声を上げる訪問者も多かった。
展示は終了してしまったが、国際交流基金のホームページhttp://www.jpf.go.jp/で、『3.11-東日本大震災の直後、建築家はどう対応したか』を入力検索すると、プロジェクトの概要詳細や各地展覧会の写真、監修者である五十嵐太郎氏（東北大学大学院教授）の寄稿文など閲覧することができる。
以下、リーフレット（英語版）より抜粋
【A】第１フェーズ：緊急対応
まず、家を失った避難者を早急に収容できる体育館や施設を早急にシェルターに転換し、保護することが目的とされる支援。この時点では建築士は考える時間は無く、ダンボールやあるもので最善をつくした。
「issue+design project」は支援者の背中に担当業務（ヘアカット、トイレ掃除、手話など）を貼付けることでコミュニケーションを図るアイデア。
「Kids’ Smile Project」は子供たちが協力し合いダンボールハウスを政策するプロジェクト。
【B】第２フェーズ：仮設住宅
避難者が一時的に住む場所が必要となり、東日本大震災では公園や空閑地に５万以上の仮設住宅が設置された。標準化されたパーツが必要とされ、資源不足を考慮したデザインが多く採用された。
「Tohoku University of Art and Design」は木材を中心としたコンパクトな仮設住宅デザイン。
「VOLUNTARY ARCHITECTS’ NETWORK (VAN)」は大人数を収容できるアパート型２階層仮設住宅。
【C】第３フェーズ：復興計画
震災で広範囲な地域が影響を受けたため、各地域の事情に合ったそれぞれの再建手段が必要となった。検討可能な画期的な再建プロジェクトの多くは即始動した。地震、津波に耐えられる都市計画なども含まれている。
【D】第４フェーズ：海外からの提案
震災のニュースは瞬時に世界中に広がった。その大きな理由は、地震と津波に加えて、原発事故が発生したこと。グローバルな時代を反映して世界中が反応し、海外の多数の建築家や研究者が被災地にフォーカスした。世界の建築界の中心で活躍している建築家・伊藤豊雄氏が率いる「Home for All」プロジェクトにはFrank Gehry氏やZaha Hadid氏など著名な建築士が参加している。
ウェイン州立大学の図書館にて、国際交流基金の企画による海外巡回展『3.11－東日本大震災の直後、建築家はどう対応したか』が３月（3/7～3/21）に一般公開された。この展覧会は、東日本大震災直後から１年の間に復興に向けて展開してきた約50人の建築家やグループ（建築団体、大学研究所、など）の活動を世界に向けて紹介することを目的に企画されたもので、２年間に世界の20以上の都市を巡回してきた。取り上げられたプロジェクトは、被災者が体育館などに避難する第一段階の「緊急対応」、第二段階「仮設住宅」、そして第三段階「復興計画」という3つのフェイズに分類して紹介されている。またこれらに加え、「海外からの提案」のセクションも設けられた。
第一段階での内容としては、簡易間仕切りをつくるなどの実践活動と、今後に向けての課題のスタディなど。第二段階では、被災者に期間限定の住居を大量に供給することが求められる。東日本大震災では、5万戸以上の応急仮設住宅が建設されたが、既存のプレハブ供給だけでは追いつかず、建築家が関与しながら、木造や輸送用コンテナを改装したものも登場した。
プロジェクトを2011月11月の時点で締め切ったために、第二段階の仮設住宅は実現した事例が中心だが、第三段階の復興計画はほとんどが（その時点では）構想段階のものになった。
展示品は、各プロジェクトの概要、図面、写真をパネルにまとめたもの、さらに関連資料として映像や模型、実際に避難所で使用された家具やダンボール・シェルター等により構成され、海外の人たちにはピンとこないであろうリアス式海岸を視覚的に理解してもらうために、津波の被害を受けた女川や気仙沼の地形模型も展示された。災害対策プロジェクトの在り様を知ることができる点で意義があるが、ディテールに凝った模型に感嘆の声を上げる訪問者も多かった。
展示は終了してしまったが、国際交流基金のホームページhttp://www.jpf.go.jp/で、『3.11-東日本大震災の直後、建築家はどう対応したか』を入力検索すると、プロジェクトの概要詳細や各地展覧会の写真、監修者である五十嵐太郎氏（東北大学大学院教授）の寄稿文など閲覧することができる。
以下、リーフレット（英語版）より抜粋
【A】第１フェーズ：緊急対応
まず、家を失った避難者を早急に収容できる体育館や施設を早急にシェルターに転換し、保護することが目的とされる支援。この時点では建築士は考える時間は無く、ダンボールやあるもので最善をつくした。
「issue+design project」は支援者の背中に担当業務（ヘアカット、トイレ掃除、手話など）を貼付けることでコミュニケーションを図るアイデア。
「Kids’ Smile Project」は子供たちが協力し合いダンボールハウスを政策するプロジェクト。
【B】第２フェーズ：仮設住宅
避難者が一時的に住む場所が必要となり、東日本大震災では公園や空閑地に５万以上の仮設住宅が設置された。標準化されたパーツが必要とされ、資源不足を考慮したデザインが多く採用された。
「Tohoku University of Art and Design」は木材を中心としたコンパクトな仮設住宅デザイン。
「VOLUNTARY ARCHITECTS’ NETWORK (VAN)」は大人数を収容できるアパート型２階層仮設住宅。
【C】第３フェーズ：復興計画
震災で広範囲な地域が影響を受けたため、各地域の事情に合ったそれぞれの再建手段が必要となった。検討可能な画期的な再建プロジェクトの多くは即始動した。地震、津波に耐えられる都市計画なども含まれている。
【D】第４フェーズ：海外からの提案
震災のニュースは瞬時に世界中に広がった。その大きな理由は、地震と津波に加えて、原発事故が発生したこと。グローバルな時代を反映して世界中が反応し、海外の多数の建築家や研究者が被災地にフォーカスした。世界の建築界の中心で活躍している建築家・伊藤豊雄氏が率いる「Home for All」プロジェクトにはFrank Gehry氏やZaha Hadid氏など著名な建築士が参加している。
